投資って必要? | 投資を始めることを真面目に考えるべき2つの理由とは

 

「投資を始めたほうが良い」 「資産運用するなら今だ」といった類の声で世間が騒がしくなった気がしませんか?

自分は投資など必要ないと思うかもしれませんが、周りがやたら投資、投資! と言っていると、投資って必要なの? と感じますよね。

実際のところ、投資は必要なのでしょうか? 投資を始めるべきか、始めるべき理由はあるのか、分析してみました。

投資って必要?-投資を始めることを真面目に考えるべき3つの理由とは

投資を始めることを真面目に考えるべき理由2つ

結論から言いますと、投資は必要です、間違いなく。

でも、なんで投資が必要なのか? この質問の答えが非常に重要であり、一番気になるところでもあります。

投資が必要な理由、主に2つあります。

  1. 年金構造崩壊で老後難民の危険性
  2. 高金利時代は過去の話

投資を始めることを真面目に考えるべき理由を一つずつ分析していきましょう。

年金構造崩壊で老後難民の危険性

皆さんもご存知のように、日本には年金制度が構築されていますので、基本的には65歳から年金を受け取ることができます。

ですから多くの方は、老後は年金で生活していく計画をしており、20年以上年金を収めているわけです。

しかし、予定していた金額よりもずっと少ない額しかもらえなかったらどう思いますか? なんだか騙された気分になってしまいますよね。

それが現実に起こるかもしれないのです

年金の仕組みを簡単に言うと、20~64歳の方が収める年金が65歳以上の年金取得者に充てられています。

この20~64歳の人口の65歳人口に対する比率を、調査データ(出所:国立社会保険・人口問題研究所)に基づいて計算してみました。

  • 2025年:1.8
  • 2050年:1.2

比率が小さくなっていますが、要は65歳以上の年金額に充てるはずの元手が少なくなることを意味しています。言い換えれば、少子高齢化が急速に進んでいるわけです。

私たちが65歳になったとき、年金は受け取れるのでしょうか? それは分かりません。

ただ一つ言えるのは、年金構造改革が進展しなければ年金収入は当てにならないということです。

年金の仕組みが今のままなら、年金構造は崩壊に至ると思われます。受け取れるはずの年金が受け取れない、または生活できるだけの年金を受け取れないとなれば、あなたも「老後難民」になるかもしれないのです。

いやいや、そんな心配はない、と思う方もいるでしょう。その背後には「お国のお墨付き」という考えがあると思われます。

でも、国の制度って100%信用できるのでしょうか?

厚生労働省が管理する独立行政法人GPIFは、厚生年金と国民年金の年金積立金を管理・運用していますが、平成27年度の運用で5.3兆円の損失を出していましたね…

つまり、何かのきっかけで毎年払っていた年金がすべて消失する可能性もあるわけで、国の制度を100%信頼するのはちょっと違うかと。

自分の身は自分で守る時代なんです。年金は貰えたらラッキーぐらいに考えておいたほうが良いかもしれません。

老後の生活費を自分で工面し、副収入が年金

このスタイルがメインになる時代はそこまで来ていると考えられます。

高金利時代は過去の話

1980年頃、公定歩合(当時の政策金利に相当する)が何%だったかご存知ですか?

ソース:http://www.iecon.jp/loan/loan_kinri.html

ソース:http://www.iecon.jp/loan/loan_kinri.html

高い時で約9%をマークしていました。高金利絶頂期の当時は、銀行にお金を入れておくだけで生活できるほどだったわけです。

そのあと日本はバブル崩壊となり、今の金利氷河期時代が継続しています。

問題は、銀行にお金を入れておく、という習慣からなかなか抜けられない世代が非常に多いことです。

その原因の一つは高金利時代の名残。もう一つは、デフレマインドが浸透していることです。その2つの要素が絡み合い、お金を積極的に使う姿勢になれないのです。

とにかく節約し銀行にお金を入れて保管しておこう、と。

節約は決して悪いことではないのですが、行き過ぎた節約が蔓延している限り、日本の景気が好転することはないでしょう。

話を元に戻しますが、高金利時代は過去の話です。いわゆる「過去の栄光」ってやつです。

過去の栄光にすがっていても、得るものはありません。強いていうなら今あるお金を守ることができるだけで、増やすことはできないのです

年金にすがれず、銀行でもお金は増えない。ならば、自分でお金を増やすしかありません。

学校に「お金」という授業はない

年金も銀行もだめ。でもお金の増やし方なんかもっと分からん。

そのように感じる方が少なくないのは、ごもっともです。なぜなら、日本国内の学校の授業で「お金」という授業科目はないからです

比較的最近では、小学生でも英語の授業があるようになりましたが、お金という科目はありません。言葉は悪いですが、日本のマネー教育は3流なのです。

海外に目を向けると、子供のころからお金の授業があります。

日本では敬遠されがちだったマネー教育ですが、海外では、かなり以前からその必要性が重視され、積極的に取り組む国も少なくありません。
中でもマネー教育先進国といわれるアメリカでは、子どもがお金について学ぶのは当たり前。幼稚園からハイスクールまで、発育段階に合わせたマネー教育の環境が整備されています。各幼稚園や学校では、経済教育NPO(非営利団体)などの協力を得たマネー教育プログラムを導入。生徒が実際に株取引を行ったり、企業家や経済人が講師となってビジネスシーンでの旬な話題やこぼれ話を披露するなど、大人も参加したくなる興味深い授業が展開されています。
こうした背景には、多民族が暮らす土地ゆえさまざまな通貨が流通している、クレジットカード社会である、日本に比べ医療費がかなり高額……などなど、個人個人がしっかりとした金銭管理能力を身につけなければ生き抜いていけないというシビアなお国事情もあるのでしょう。しかし、幼少期から経済・金融の世界と接点を持つことで、お金の大切さ、お金を得ることの大変さを知り、社会生活の基礎知識や働くことへの意欲を養えるなど、子どもたちが得るものは大きいようです。
出所:http://www.13hw.com/special/special02_03.html

子供に投資を教えるですって? とんでもない! って思いますか? もしそうなら、それが日本のマネー教育のレベルを表しています。ごめんなさい、単刀直入で。

子供の頃から、お金とは何かその使い方や、投資の基本や応用方法を教えられていれば、私たちはお金の増やし方で悩むことなどなかったかもしれませんよね。

とはいうものの、それは過ぎたことで。お金を少しでも増やしたいなら、私たちは独自に「お金の働き方」を学ぶしかありません

自分の子供にはちょっとずつマネー教育を施したいと思いますが、まずは親である自分が学ぶ必要がありますね。

極端に言うと、不労所得=悪、という見方があり、お金=悪、という風潮がないわけではありません。まずは私たちが意識改革を行ない、お金の増やし方を学びましょう

お金を少しでも増やしたいなら資産運用をするしかない!

投資を始めることを真面目に考えるべき2つの理由 まとめ

最後にひとことですが、この記事を読んで、やっぱり投資は必要ない、年金で老後を暮せばよいと思うなら、それを否定するつもりはありません。

投資をするにしてもしないにしても、老後資金は自分で賄うものですから。資産運用は老後資金を作り出す一つの方法に過ぎないのです。

ただ、投資経験者の管理人から言わせていただくと、老後資金を作りだすのに資産運用ほど適した方法はありません

じゃあ、どうやって資産運用すれば良いの? と思いませんか。資産運用方法に関しては次回、お伝えしますね。

どんな資産運用方法があるか、今すぐ知りたい人はこちらの記事をどうぞ↓

どうやってお金に働いてもらうことができるか 具体的な方法厳選6つ
記事概要:紹介する6つの方法はすべて少額でできるもの。意外な資産運用法も!?

それでは、また。

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